企業でカウンセリングをしていると、上司や同僚の方から

「メンタル疾患で休職している方に連絡をしていいのか」と聞かれるときがあります。 

〈原則：療養中は連絡を控える〉
 この質問に対して、原則的な答えは療養中は連絡をしない方がよいということです。

実務的には、会社側の担当者を専任し、

その方からの事務連絡のみに限定する方が良いケースが大多数です。

このようにコミュニケーションの窓口を一本化することで、休職者の負担を最小限に抑え、

療養に専念できる環境を整備することが重要です。 


〈連絡を躊躇する背景に潜む課題〉 
わざわざカウンセラーに「連絡してよいのか」と確認する上司や同僚の存在には、

注目すべき傾向があります。

実際のケースを見ていると、こうした連絡の許可を求める側が、

その休職者の不調の原因になっているケースが少なくなく散見されるのです。

 

つまり、連絡について心配になること自体が、

その人と休職者との関係性に何らかの問題がある可能性を示唆しているのです。 

 自己反省の機会としてもし部下に連絡をしたくなった場合は、その衝動に駆られる前に、

一度ご自身の言動を振り返ってみることが大切です。

その部下との過去のやり取りの中で、自分の対応や発言が相手にストレスを与えていなかったか、

改善できる点はなかったか、といった視点から客観的に検討してみてください。

このプロセスを通じて、管理職自身の成長にもつながり、

職場全体のメンタルヘルスマネジメントの質を向上させることができるでしょう。