中小企業でのメンタルヘルス対策というのはどちらかというと後回しになっているというのが現状かと思われます。
当社でも、予防をやりたいと相談に来ていただけるケースは残念ながら少なく、多くはトラブルが発生しておりどのように対処してよいかわからない、というケースが相談として多く寄せられています。

では、中小企業では本当にメンタルヘルス対策の必要はないのでしょうか？

上記は、メンタルヘルスに問題を抱えている社員の割合を企業規模別に比較した調査です。注目していただきたいのは、30名未満であっても999名未満であってもそれほど数値が変わらないという事実です。これは、中小企業であってもメンタルヘルス対策が必要であるということを如実に示しているといえるでしょう。

現在ストレスチェックが義務化されているのは、50名以上の事業場とされています（50名未満は努力義務）。しかしながら、どのような規模であってもメンタルヘルス対策は必要ですし、社員の少ない企業ほど、１人が休職などで欠けたインパクトは大きいはずです（例えば1万人の会社で1人休職するのと、10人の会社で1人休職するのでは、どちらの方がインパクトが大きいでしょうか？）。

事業を安定して継続していくためにも、中小企業ほどメンタルヘルス対策が大切です。