メンタルヘルス不調でお休みになる方が出るとき、多くの企業で対応が後手後手になってしまいます。
外部のコンサルタントとして相談を受けると、もっと早くこうしておけばよかったのに等という例はとてもたくさんあります。

 

では、どうして対策が遅れてしまうのでしょうか？

その理由のひとつとして、管理職がメンタルヘルス対策への理解が少ないことが挙げられる。
管理職は、職場の要です。この管理職がうまく機能していないと職場の生産性は高くなりません。
これは、メンタルヘルス対策に限ったことではありません。日常のマネジメントにも通じることなのです。

 

職場の要である管理職に上手くメンタルヘルス対策をさせるためにはどうしていけばよいでしょうか？

一般的には、管理職研修をしましょうとなるのですが、当社ではそのことに加え、
人事へ連絡する際の客観的な基準を定めることをお勧めしています。

つまり、
「何か様子がおかしいときは人事へ連絡を」
ではなく、
「遅刻が3日続いたら人事に連絡を」
「1週間に2日以上有給を取得したら（旅行など理由が明らかな場合は除く）人事に連絡を」
などと社内ルールを設定し、運用していくのです。

 

上記客観的なルールを定めることにより、管理職からすると何か難しいメンタルヘルス対策ではなく、通常の勤怠管理に変わっていきます。
このように社内ルールを客観的な数値で定めることにより、不調者の早期発見をすることができるようになります。

メンタルヘルス対策は、難しいものではありません。少しの工夫と継続し続けることで不調者の早期発見ができるようになり、手遅れになる前に対応することができます。